カテーテル治療関連
目次
- 経皮的動脈管閉鎖セット使用に関する施設基準と教育プログラム
- 教育プログラム改訂のポイント
- PDA閉鎖栓施行施設
- ASD・PDA教育プログラム解説
- PDA閉鎖栓に関する各種手続きの説明
- 申請書類ダウンロード
経皮的動脈管閉鎖セット使用に関する施設基準と教育プログラム
2009年3月2日 制定
2009年3月6日 改定
2010年12月10日 改定
2011年1月20日 改定
2012年1月19日 一部改定
2013年1月24日 一部改定
2014年1月23日 一部改訂
2016年1月28日 一部改訂
2018年1月18日 一部改訂
2022年1月17日 一部改訂
- 1．本規約制定の目的は、安全で有効的な経皮的動脈管閉鎖セット（以下PDA閉鎖セット）によるPDA閉鎖手技の普及であり、その管理・運営は日本先天性心疾患インターベンション学会（以下JCIC）および日本心血管インターベンション治療学会（以下CVIT）が行う。この目的のために、JCIC教育委員会とCVITの代表若干名からなるJCIC-CVIT教育委員会を設置する。
- 2．PDA閉鎖セットは以下の場合に使用できる。
- 1）PDA閉鎖セットの使用施設基準を満たした施設に常勤する医師が、JCICとCVITの定める教育プログラムを受けた場合。本規約における常勤とは継続した勤務実績を有する勤務形態を指し、兼務の場合は継続した勤務実績について所属長の証明が得られる場合に限定して兼務先を常勤と認める｡
- 2）教育プログラムを終了した経皮的心房中隔欠損閉鎖術施行施設が、経皮的動脈管開存閉鎖術施行医師として認定された術者を招請した場合。
- 3）手技時の体重が2.5kg未満の患者における動脈管開存に対するAmplatzer duct occluder ピッコロオクルーダーの使用に関しては別に定める。
- 3．施設基準
PDA閉鎖セットを使用する施設は、以下の1）2）3）全てを満たす必要がある。施設は小児循環器修練施設（群）もしくはCVIT認定の研修施設または研修関連施設であること｡- 1）経皮的動脈管開存閉鎖術施行チーム（科）による前年の先天性心疾患もしくは構造的心疾患に対するカテーテルインターベンションの年間症例数が2年間で80例以上の施設。
- 2）心臓血管外科の医師が常勤しており、先天性心疾患の開心術年間施行例が2年間で80症例以上、または先天性心疾患40症例以上（うち短絡疾患5例以上）を含む開心術の総症例が160例以上であり、小児、成人問わず緊急の開心術に対応できる医師、設備を有していること。
- 3）心臓カテーテル室で麻酔科の管理の下に全身麻酔が可能であること。
- 4．新規申請における教育プログラム
- 1）教育プログラム受講医師の資格
教育プログラムを受講する医師は、PDA閉鎖セットの施設基準を満たす施設に常勤として所属していなければならない。また、以下の項目をいずれも満たしている必要がある。
- （1）小児循環器専門医、CVIT認定医もしくは専門医もしくは指導医であること。
- （2）申請前々年及び前年の2か年間の先天性心疾患もしくは構造的心疾患に対する常勤勤務施設において直接施行したカテーテルインターベンション数（主術者又は指導的立場での第2術者）と経皮的心房中隔欠損閉鎖術および経皮的動脈管閉鎖術（第2術者）の合算が40症例以上であり、かつ、先天性心疾患（短絡を伴う）に対する右心カテーテル実施数が20例以上である。
- （3）過去に閉鎖デバイスやコイルなど心血管内異物のカテーテルによる回収経験、またはJCIC-CVIT教育委員会に認定されたハンズオンセミナーによる同様の経験がある。
- 2）教育プログラムへの登録と実行
- （1）教育プログラム受講希望医師は、受講前に、JCIC事務局に、所属施設の受講申請と誓約書を提出する。
- （2）受講希望医師から教育担当医師に教育プログラム実施の依頼を行うが、JCIC-CVIT教育委員会は、必要に応じて教育担当医師を紹介する。
- （3）教育プログラム受講医師（または受講施設）は受講開始前に、受講料3万円をJCIC事務局に納入しなければならない。
- （4）認定施設は、新規認定時および更新毎に3万円をJCIC事務局に納入しなければならない。認定料の納入により施設認定証を交付する。
- （5）依頼施設や受講医師は、教育担当医師と協議し、教育プログラムを開始する。
- （6）受講医師が受ける教育プログラムは、施設基準審査を行った年度内に終了するものとする。例えば2014年12月1日から2015年11月30日までの実績に基づいて施設認定申請と受講希望医師の教育プログラム受講申請を行い、2016年JCIC学会における教育委員会にて施設基準と受講資格が認められた場合、JCIC事務局への受講料納入が確認された後2017年 3月31日まで教育プログラムの受講資格がある。この場合、2017年3月31日までに修了しなければ、翌年度からの新規の受講申請が必要になる。
- （7）教育担当医師の交通費・宿泊費は実費を受講医師（受講施設）側が弁済する。
- （8）教育担当医師はJCIC事務局とJCIC教育担当理事にインプラント教育の結果を報告する。
- （9）受講医師について、教育担当医師から単独でのPDA閉鎖セットによる動脈管開存閉鎖術施行が可能との報告があれば、JCIC-CVIT教育委員会は教育プログラムを受けた医師が単独で手技を行うことができるかについて審査する。
- （10）JCIC-CVIT教育委員会は、審査の結果、単独施行が認められた場合には受講終了書を交付する。審査が終了し、承認されるまでは施術を予定してはならない。
- 3）インプラント教育
PDA閉鎖セットの教育プログラム受講資格を有する医師が、経皮的PDA閉鎖術教育担当医師のもとで、下記のインプラント教育を受けること。- （1）教育担当医師の補助として1症例のインプラント手技を施行し、その後、教育担当医師を補助とし、2症例のインプラント手技を施行する。ただし、過去の同手技の助手経験を算定することができる。
インプラントに関しては、インプラントが完了しなければならない。閉鎖栓をリリースする前に閉鎖栓を回収した場合や、留置直後に落下した場合には、完了したとはみなさない。インプラントが修了した後に、なんらかの理由で閉鎖栓を回収した場合には、インプラントは完了したものとみなす。 - （2）教育担当医師を助手としての症例の施行は受講医師の所属施設で行い、その結果は受講医師側が負うものとする。
- （3）教育担当医師を助手としての症例については、当該症例の画像診断（心エコーまたはCTまたは大動脈造影）のデータを予め教育担当医師に提供する。また、施行直前の大動脈造影の結果によっては、教育担当医師が施行中止を決定することがある。
- （4）教育担当医師は、別に定める項目を受講医師に教えたことを確認する。
- インプラント教育にはAmplatzer duct occluderを使用し、Amplatzer duct occluder IIおよびピッコロオクルーダーは算定されない。
- （1）教育担当医師の補助として1症例のインプラント手技を施行し、その後、教育担当医師を補助とし、2症例のインプラント手技を施行する。ただし、過去の同手技の助手経験を算定することができる。
- 1）教育プログラム受講医師の資格
- 5．教育担当医師
- 1）上記の教育プログラムを終了した医師がその後、20症例以上の単独手技を施行した場合、JCIC-CVIT教育委員会の審査を経て新たに教育担当医師となり、他医師の教育を担当する。
なお安全な閉鎖術普及の観点から、20例中に閉鎖栓によるデバイス選択や手技に伴うことが明確で重大な合併症を10%以上経験している術者では、更に症例数を積み合併症率が10%未満となった時点で申請を許可する。 - 2）教育担当医師は、JCIC-CVIT教育委員会の承認のもとに活動を行う。
- 3）Amplatzer duct occluder、Amplatzer duct occluder IIおよびピッコロオクルーダーによる動脈管開存閉鎖術を単独で20症例以上終了し附属の条件を満たした医師から、教育担当医師としての資格認定の申請があれば、教育委員会は審査を行って教育担当医師として資格があると判断した場合は、資格証明書を交付する。
- 4）不適切なインプラント教育が認められた場合は、対応をJCIC-CVIT教育委員会で審議する。
- 1）上記の教育プログラムを終了した医師がその後、20症例以上の単独手技を施行した場合、JCIC-CVIT教育委員会の審査を経て新たに教育担当医師となり、他医師の教育を担当する。
- 6．継続使用のための施設基準、術者基準
- 1）施設基準：当該施設が本規約3.を満たさない状態になれば、PDA閉鎖セットは使用できない。
- 2）術者基準：術者は小児循環器専門医、CVIT認定医もしくは専門医もしくは指導医であること。また、前々年及び前年の2か年間の常勤施設における先天性心疾患もしくは構造的心疾患に対する直接施行したカテーテインターベンション数（主術者又は指導的立場での第2術者）が2年間で40症例以上であること。 動脈管開存閉鎖術数（主術者又は指導的立場での第2術者）が5例（ADO Iによる閉鎖術3例を含む）以上であること。但し、ADO Iは教育担当医師の認定施設で助手としての経験を1例まで算入できる。附則：2017年に教育プログラム・再教育プログラムを受講した施設は、直近1年間でADO Iによる閉鎖術2例以上であること。2018年に教育プログラム・再教育プログラムを受講する施設は経皮的動脈管開存閉鎖術施行数の規定を免除する
- （1）症例の実施施設は、何カ所でもよいが、施設の部門責任者の証明が必要である。
- （2）海外で施行した症例は、施設の部門責任者の証明とともに、カテーテルレポートを添付する必要がある。
- 3）継続使用のための施設・術者の認定期間は、申請翌年の4月1日から3年間とする。但し、年次報告として施設基準に関する報告を12月10日(締め切り消印有効)までに提出しなければならない。
- 7．手技時の体重が2.5kg未満の患者における経皮的動脈管閉鎖術の施設および術者の限定について
手技時の体重が2.5kg未満の患者に対してAmplatzer Duct Occluder ピッコロオクルーダーを使用するには、『経皮的動脈管閉鎖セット使用に関する施設基準と教育プログラム』で認定された施設・術者であり、下記の全ての項目を満たさなければならない。
施行にあたっては施設内で小児循環器科医、新生児科医、小児心臓血管外科医および関連する多職種から構成されるチーム（Infant Heart Team）で手術も含めて慎重に検討・判断を行うこと。
施行にあたっては、別に『体重2.5ｋg未満の動脈管開存症に対する経皮的動脈管閉鎖セット使用の適正使用に関する手引き。』にしたがう- 1)施設基準
周産期センターの併設された施設であること（総合周産期センター、地域周産期センター、特定機能周産期センター）。経皮的動脈管閉鎖術の教育担当医師が常勤している施設であること。小児心臓血管外科医が常勤する施設であり、緊急時の十分な外科的対応ができる体制が整っている施設であること。 - 2)術者基準
小児循環器専門医であること。経皮的動脈管閉鎖術の教育担当医師であること（新生児のカテーテルを十分経験していること）。学会・企業が主催する講習を受けていること - 3）市販後調査はJCIC-DBに登録すること（ADO ピッコロオクルーダーは2.5kg未満に限らず、目標症例数に達するまですべて登録すること）。
- 4）申請方法
- ①押印した申請書の原本はJCIC事務局に送付する。JCIC教育担当理事（92sugiyama＠gmail.com）とJCIC事務局に、電子メールで送信する。（＠マークを半角に変えて送信願います）
- ②新規施設および術者の申請は、JCIC事務局で随時受け付け、JCIC-CVIT教育委員会で審議する。
- 1)施設基準
- 8．本規約に関わる申請書類の中に、「指導的立場での第2術者」が存在する場合には、以下について照会もしくは書類提出を教育委員会が求めることができる。
- 1）主術者と指導的立場での第2術者の簡単な履歴。
- 2）主術者と指導的立場での第2術者のインターベンションの経験の概略。
- 3）症例一覧表に指導的立場での第2術者の署名。
- 9．申請に関わる事務手続きは以下のとおりとする。
- 1）押印した申請書の原本はJCIC事務局に送付する。JCIC施設は申請書のエクセルファイルをJCIC教育担当理事（92sugiyama＠gmail.com）とJCIC事務局に、CVIT施設はCVIT事務局、およびJCIC教育担当理事（92sugiyama＠gmail.com）とJCIC事務局に電子メールで送信する。（＠マークを半角に変えて送信願います）
- 2）申請に基づいて、施設基準と術者基準の審査を、JCIC-CVIT教育委員会でおこなう。JCIC-CVIT教育委員会は場合により、施設基準と術者基準の審査に必要な追加資料の提出を求めることができる。新規施設・術者は、申請に記載されたすべての手術記録およびすべての心臓カテーテル記録を添付すること。また、教育委員会により記録の提出が必要と判断された継続施設・術者は、申請に記載されたすべての手術記録およびすべての心臓カテーテル記録を添付すること。
- 3）申請、年次報告は原則として、毎年12月10日を締め切りとし、申請書、年次報告のエクセルファイルを電子メールで各送信先に送るとともに押印した原本をJCIC事務局まで郵送すること。郵送は同日の消印有効とする。申請は、前々年12月1日から当該年11月30日までの2年間の実績とする。
- 4）JCIC-CVIT教育委員会が必要と認める場合には、上記の締め切り日を変更することができる。
- 10．申請に関わる内容について、故意的な虚偽が認められた場合は、経皮的動脈管閉鎖セットの使用を3年間停止し、その後新規に再申請するものとする。
- 11．プログラム上の各審議事項は基本的にはJCIC-CVIT教育委員会の全員承認（返事のない場合は承認と見なす）によって採択される。教育委員の中に反対意見がある時には、教育委員会での討議を行う。
最終的に意見が分かれた時には、再度決を採り教育委員の2/3以上の承認を得られた事項を教育委員会の承認事項とする。 - 12．本規約の変更はJCICと CVITの協議に基づき、JCIC幹事会で決定する。
- 13．合併症等報告義務 影響度レベル分類3b以上（濃厚な処置や治療を要した事案）については速やかに教育委員長に報告する。
附則
- 1．先天性心疾患に対するカテーテルインターベンションの定義は以下とする。
- 1）心臓、大血管（大動脈、肺動脈末梢まで、大静脈、肺静脈）の先天性疾患へのカテーテルインターベンション
- 2）先天性肺動静脈疾患、先天性冠動静脈疾患へのカテーテルインターベンション
- 3）その他、JCIC教育委員会が適当と定めた疾患へのカテーテルインターベンション
- 4）カテーテルアブレーションは除く
- 5）診断目的の心房中隔穿刺のみの手技は除く
- 6）川崎病など後天性疾患へのカテーテルインターベンションは除く
- 7）四肢、頭蓋内血管へのカテーテルインターベンションは除く
- 2．構造的心疾患に対するカテーテルインターベンションの定義は以下とする。
- 1）後天性構造心疾患
- 2）卵円孔開存
- 3）後天性肺動脈疾患
- 4）その他、JCIC-CVIT教育委員会が適当と定めた疾患
- 5）カテーテルアブレーションは除く
- 6）診断目的の心房中隔穿刺のみの手技は除く
- 7）カテーテルアブレーションのための心房中隔穿刺手技は除く
- 8）後天性冠疾患へのカテーテルインターベンションは除く
- 9）静脈フィルター留置は除く
- 3．先天性心疾患の開心術の定義は以下とする。
- 1）人工心肺下で行う、心臓、大血管(肺動脈末梢までを含む)の先天性疾患への手術
- 2）先天性心疾患の中に、Marfan症候群および遺伝子異常が証明されたその他の先天性結合織疾患をいれる。
- 3）人工心肺下で行う、先天性心疾患への冠動脈バイパス、冠動脈手術は該当する。
- 4）その他、JCIC-CVIT教育委員会が適当と定めた手術
- 5）人工心肺を用いない手術はすべて除く。
- 6）左心バイパス、心室補助循環装置装着は除く。
- 4．先天性心疾患以外の開心術の定義は以下とする。
- 1）人工心肺下で行う手術
- 2）人工心肺下で行う、大動脈単独の手術は除く
- 3）人工心肺下で行う、冠動脈バイパス単独の手術は除く
- 4）人工心肺を用いない手術はすべて除く
- 5）その他、JCIC-CVIT教育委員会が適当と定めた手術
- 5. 先天性心疾患の定義は以下とする。
- 1）出生時にすでに存在していたと推定される構造異常
- 2）卵円孔開存は除く
- 3）小児期以降(18歳以上）に発症したと推定される弁疾患は除く
教育プログラム改訂のポイント
PDA閉鎖栓施行施設
- 2010年認定施設
- 2011年認定施設
- 2012年認定施設
- 2013年認定施設
- 2014年認定施設
- 2015年認定施設
- 2016年認定施設
- 2017年認定施設
- 2018年認定施設
- 2019年認定施設
- 2020年認定施設
- 2021年認定施設
ASD・PDA閉鎖栓に関する手続き・教育プログラム解説（Q ＆ A）
日本Pediatric Interventional Cardiology学会教育委員会
JCIC-CVIT教育委員会
| Q: | ASD・PDA閉鎖栓を使うには？ | |
| A: | ASD・PDA閉鎖栓は、施設基準を満たした施設の医師が、教育プログラムを受けた場合に使用できます。また，2014年から施設は小児循環器修練施設（群）もしくはCVIT認定の研修施設または研修関連施設であること，術者は小児循環器専門医、CVIT認定医もしくは専門医もしくは指導医であることが規約に盛り込まれました。 | |
| Q: | 申請手続きにおける実績カウントの決まりは？ | |
| A: | 申請に関連するカテーテル治療，診断カテーテル，経食道エコーのすべてにおいては，申請チーム（治療のカテ，TEEプローベを握る人）が関与したもののみをリストアップして下さい。同一施設でも治療に同席しない医師の実績はリストアップ不可です。以下のいずれかに該当するもののみリストアップ可能です。 ①申請術者の所属する診療科が行っているもの ②他科のカテーテル治療ならば申請術者が第一術者もしくは指導的第二術者として手洗い参加したもの |
|
| Q: | 同一施設に小児科術者と内科術者が存在する場合の申請は？ | |
| A: | 科ごとに1通ずつの施設申請書類を提出して下さい。また，同じ科に複数術者がいる場合、施設書類は1通で結構ですが，術者の書類は人数分必要です。 | |
| Q: | 常勤施設以外で実施した治療はカウントできますか？ | |
| A: | できません。ASD・PDA閉鎖栓の治療実績も含めて申請に関連するすべての実績は常勤施設、連携認定施設で行ったもののみカウントできます。例えばASD閉鎖栓認定施設に招聘されて行ったPDA閉鎖栓治療，プロクターとして他院で指導助手として実施したASD・PDA閉鎖栓治療，国外で実施したASD・PDA閉鎖栓などはカウントできません。 | |
| Q: | 認定施設ではデータベースへの入力が必要ですか？ | |
| A: | JCIC、CVITともに認定施設ではデータベースへの入力が必須です。 毎年の申請におけるデータベースの活用に関しては順次整備を進める予定です。 術者が小児循環器専門医の場合はJCIC-DBへ、CVIT認定医・専門医・指導医の場合はJ-EVT/SHDへの登録を行ってください。 データベースとは別に、毎年の治療数のJCIC-CVIT教育委員会への報告も動向把握目的に実施していますので協力お願いします。 |
|
| Q: | 施設と術者には基準がありますが，TEE担当者は？ | |
| A: | ASD閉鎖栓治療ではTEEの技能と判断能力が術者の手技以上に大切です。教育プログラムではTEE check listを設定しておりますので，これがクリアできるよう教育と受講を行ってください。受講時は専任のTEE担当者であることが必要です。治療稼働後に施設内でTEE担当者が複数となる場合も，安全管理上check listの各項目で一定レベルが維持できるように努めてください。 2015年からは認証されたTEE担当者（新規治療開始時にTEE担当者としてプロクタリングを受けたTEE担当者および術者）から5例の教育を受け，症例リスト・TEEチェックリストの提出による既認証者からの技能証明があれば，教育委員会で認証することになりました。申請は2016ASD-TEE技能認証申請書を使用してください。 |
|
| Q: | ASD・PDA閉鎖栓を使うのに必要な条件は？ | |
| A: | まず経食道エコーまたは心腔内エコー（ASD閉鎖栓のみ）、手術、麻酔に関して絶対に必要な条件があります。それ以外にも満たさなければいけない条件があります。 1） 経食道心エコーモニタリングに必要な体制が整備されており、ASDカテーテル治療施行チームによる、先天性心疾患40例以上を含む構造的心疾患に対する経食道心エコーまたは心腔内エコーの施行数が直近2年間で200例以上であること（JCIC施設では先天性心疾患を対象として100例以上）。経食道エコーは、先天性心疾患や構造的心疾患の画像形態診断を目的としたものであること。術中血行動態モニターの目的に実施されたものは除く。 2） 心臓血管外科の医師が常勤しており、先天性心疾患の開心術年間施行例が2年間で100症例以上、または先天性心疾患40症例以上を含む開心術の総症例が200例以上であり、小児、成人問わず緊急の開心術に対応できる医師、設備を有していること。 3） 心臓カテーテル室で麻酔科の管理の下に全身麻酔が可能であること。 以上を満たしていることが、まず必要です。 |
|
| Q: | カテーテル治療に関する施設基準は？ |
| A: | 1）先天性心疾患もしくは構造的心疾患に対するカテーテルインターベンションの症例数が直近2年間で80例以上の施設。または、 2） 認定術者が異動する場合に限り先天性心疾患もしくは構造的心疾患に対するカテーテルインターベンションを最近4年間で80例以上,主術者又は指導的立場での第2術者で施行した術者が常勤している施設、か、認定期間に認定術者が常勤することが予定されている施設です。 |
| Q: | その場合、海外の経験も加えてよいのか？ |
| A: | ASD閉鎖栓では常勤の海外施設で施行した症例は加えることが出来ます。海外で施行した症例は、施設の部門責任者の証明とともに、カテーテルレポートを添付する必要があります。責任者に、自分が主術者で施行したことを証明してもらってください。 |
| Q: | CVIT認定指導施設だが、ASD・PDA閉鎖栓の施設基準はどうなるか？ | |
| A: | まず、経食道エコーまたは心腔内エコー（ASD閉鎖栓のみ）、手術件数、麻酔の基準を満たしている必要があります。CVIT限定の条項は廃止されJCIC施設と共通になりました。 | |
| Q: | ASD・PDA閉鎖栓の施設基準の「施設」の定義は？ |
| A: | 同じ大学で違う場所に病院が何カ所もある場合など、「施設」の定義が難しくなる場合もあるかと思います。趣旨は、同じカテーテル施設で、スタッフが先天性心疾患またはSHDに対するカテーテルインターベンションに慣れていることですので、同じ大学でもカテーテル室が離れた場所にある場合には、実質的に同じ施設とはみなされません。 |
| Q: | 術者の基準は？ | |
| A: | 新規申請には以下の条件があります。 前々年および前年の2年間の先天性心疾患または構造的心疾患に対する直接施行したカテーテルインターベンション数（主術者又は指導的立場での第2術者）が40症例以上であり、かつ、先天性心疾患（短絡を伴う）に対する右心カテーテル実施数が20例以上である。または 勤務継続6か月以上の海外施設において、直前の2年間に20例以上の主術者としてのASD閉鎖栓使用経験があること。（ASD閉鎖栓のみ） さらに過去にスネアワイヤーの使用経験があること→閉鎖デバイスやコイルなど心血管内異物のカテーテルによる回収経験があることが必要です。海外でのASD閉鎖栓使用経験をもとに申請する場合は、事前にJCIC教育担当理事にご相談ください。 |
|
| Q: | 実際の申請はどうやっておこなうのか？ |
| A: | JCIC学会ホームページからご自身と所属施設に必要な申請用紙をダウンロードしてください。申請時期が近づくとCVITのホームページでも告知されます。申請手順もJCIC学会ホームページの記載（下記）に従って下さい。 |
| Q: | 申請の基準や書式がわかりにくいが？ | |
| A: | ご自身の施設・術者の条件に合った書式を選んで記入すれば必要事項が揃うようになっています。規約とQ＆Aを良く読み込んで適切な申請をお願いします。書類の不備による再提出は原則1回のみとなっておりますのでご注意ください。 | |
| Q: | 認定施設ですが年度途中での新規術者の申請は随時行えますか？ | |
| A: | できません。1月に審査が行われますので、これにあわせて12月に申請してください。 | |
| Q: | On-pumpの冠動脈バイパス術は開心術としてカウントされますか？ | |
| A: | カウントされません。CABG単独の手術についてはon-pump，off-pumpに限らず除外する規定になっています。 | |
| Q: | 成人年齢での弁の手術は生まれつきとみなすことにより先天性心疾患の手術としてカウントできますか？ | |
| A: | 先天的な弁構造異常を有する症例の弁修復・弁置換に限っては、その旨を明記した場合のみ先天性心疾患に対する開心術としてカウントできる場合があります。 | |
| Q: | 教育プログラムを受講する上での注意点は？ | |
| A: | 教育プログラムの趣旨は適切な症例選択と治療手順を習得することに主眼が置かれています。このため適応のボーダーラインの症例や留置手技的に難度が高いと予想される症例は不適切です。必ず教育担当医師に事前にASD閉鎖栓ならば経食道心エコー所見、PDA閉鎖栓ならばCTやエコーの所見を提供して判断を仰ぎ、標準的な症例を選んで行うように努めてください。 | |
| Q: | 心腔内エコーをASD閉鎖栓留置時のガイドとして使用できますか？ | |
| A: | 施設基準や教育プログラムの現状からASD閉鎖栓治療に伴う基本的画像ツールは経食道心エコーになっています。経食道心エコーを用いた治療に十分習熟した後に、最低でも5例は両者を併用してから心腔内エコーのみをガイドとする留置を行うことを推奨しています。 | |
| Q: | ASD・PDA閉鎖栓による治療手技は手術室の移動式透視装置でも可能ですか？ | |
| A: | 移動式Cアームは不適切です。据置式の心血管撮影装置（single-planeかbiplaneかは問わない）と心電図・心血管内圧の解析が可能なポリグラフを備えたカテーテル検査室，ハイブリッドカテーテル室，ハイブリッド手術室で治療を行うようにしてください。PDA閉鎖栓治療ではbiplaneが推奨されます。 | |
| Q: | 施設基準の手術に関して，先天性心疾患以外の人工心肺下の大動脈の手術はすべてカウントできますか？ | |
| A: | できません。先天性心疾患以外の開心術については新たに以下の定義が設定されました。 1）人工心肺下で行う手術 2）人工心肺下で行う、大動脈単独の手術は除く 3）人工心肺下で行う、冠動脈バイパス単独の手術は除く 4）人工心肺を用いない手術はすべて除く 5）その他、JCIC-CVIT教育委員会が適当と定めた手術 大動脈の手術では「大動脈手術単独は除外。David手術や大動脈弁の形成なり置換なりを併せて行っていればカウントできる。」と運用されています。リストの提出の際は異同がわかるように明記して提出してください。 | |
| Q: | 申請ではPDFファイルでの提出が可能ですか？ | |
| A: | 不可です。「閉鎖栓に関する各種手続きの説明」をよくお読みください。メールでの提出はエクセルファイルでお願いします。その際，症例リストの記入欄が不足する場合は入力枠を各自で増やして必要数を記入してください。また，各責任者の署名欄が空白で提出される例が見受けられます。エクセルファイルには該当する先生の氏名や認証の日付を入力して提出してください。 | |
| Q: | ASD・PDA閉鎖栓治療に指導的第二術者として参加した場合、治療経験にカウントできますか？ | |
| A: | 「ASO，ADOについては主術者のみとして指導的立場での第2術者は例数に入れない」の一文が2014.1月の改訂で規約から削除されています。施設に複数の認定術者がいる場合、「若手Aが第一術者、年長Bが指導的第二術者」ということがあり得ます。この場合はAもBも個人のインターベンションや個人の閉鎖栓を使用した治療数にカウントできます。 但し、治療経験のカウントは常勤施設のみであるため、教育ブログラムや招請による指導目的などで他院において指導的第二術者として参加した治療はカウントできません。 | |
| Q: | 認定施設の移動は可能ですか？ | |
| A: | 認定施設の要件を構成する人員が移動する場合は移動先の医療機関を認定施設と認め、移動元の医療機関は認定が取り消さます。移動する前に認定施設を構成する人員が移動したことを証明する認定施設移動届をJCIC事務局およびJCIC-CVIT教育担当理事に提出し、JCIC-CVIT教育委員会で審議による承認が必要になります。 | |
| Q: | 認定術者の異動は可能ですか？ | |
| A: | 異動先が認定施設の場合は、認定術者異動届をJCIC事務局およびJCIC-CVIT教育担当理事に提出してください。 | |
| Q: | 認定施設で認定術者が不在になった場合、認定は取り消されますか？ | |
| A: | 新たに認定術者が常勤になるまで停止となりますが、常勤に伴い再開できます。 | |
| Q: | 認定術者が、認定施設でない医療機関に異動した場合は、認定は取り消されますか？ | |
| A: | 異動先が認定施設でない場合は施術できませんが、認定期間内に再び認定施設に異動になった場合は継続できます。 | |
PDA閉鎖栓に関する各種手続きの説明
毎年末の新規施設術者の審査および継続施設術者の審査のための申請，認定後の教育プログラム受講申請，再教育申請，教育担当医師申請，いずれも下記のダウンロード領域から必要書類をダウンロードして作成してください。押印した申請書の原本はJCIC事務局に送付するとともに，JCIC施設は申請書のエクセルファイルをJCIC教育担当理事とJCIC事務局に、CVIT施設はJCIC教育担当理事とCVIT事務局およびJCIC事務局に電子メールで送信してください。
新規申請では4書類，継続申請では5書類が必要です。すべての書類に記入してください。ただし，1-1，1-2，とハイフンにより複数書式あるものでは，適切なものをひとつ選んでご記入ください。
| JCIC事務局 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ 〒162-0801 東京都新宿区山吹町358-5 アカデミーセンター 国際文献社内 JCIC学会事務局 TEL：03(6824)9376，FAX：03(5227)8631 メールアドレス：jcic-post@as.bunken.co.jp ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ |
※教育プログラムの開始はお振込後にお願い致します。
受講料：3万円（下記口座にお振込みお願い致します。）
施設認定料（新規および継続）：3万円（下記口座にお振込みお願い致します。）
| 振込先 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ 銀行名：三菱東京UFJ銀行 江戸川橋支店 口座番号：（普）0140849 口座名義：一般社団法人 JCIC学会 口座名フリガナ（イツパンシヤダンホウジン ジエイピツクガツカイ） ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ |
申請書類ダウンロード
必要書類をクリックしてダウンロードしてください。
PDA継続施設申請 |
PDA継続1 |
|---|---|
| PDA継続2-1 | |
| PDA継続2-2 | |
| PDA継続3 |
PDA継続術者申請 |
PDA継続4術者 |
|---|---|
| PDA継続5術者PDA治療実績 |
年次報告申請 |
年次報告書 |
|---|
PDA新規施設申請 |
PDA新規1 |
|---|---|
| PDA新規2-1 | |
| PDA新規2-2 | |
| PDA新規3 |
PDA術者新規申請 |
PDA新規4術者 |
|---|
PDA教育プログラム申請 |
PDA教育プログラム受講申請と誓約書 |
|---|---|
| ASD術者用PDAコイル治療リスト | |
| PDA教育プログラム終了報告書 |
PDA教育資格申請 |
PDA教育資格申請書 |
|---|---|
| PDA教育資格申請用治療リスト |
ピッコロオクルーダー（2.5Kg未満）術者報告 |
ピッコロオクルーダーのステップ修了報告書 |
|---|